SBI証券と三井住友カードが連携して2021年6月30日からクレジットカード積立サービスを開始しました。
”三井住友カードと SBI 証券、クレジットカードで投資信託が買える「投信積立サービス」及び資産運用でポイントが貯まる「V ポイントサービス」開始”
https://go.sbisec.co.jp/lp/sbixsmbc_210518.html
今回は、その内容、お得度について確認していきたいと思います。
始め方は ついに開始!SBI証券で投資信託のクレジットカード積立方法を解説 を参考にしてください。
SBI証券と三井住友カードの新しいサービスについて
三井住友カードからSBI証券口座を開設された方は以下のサービスが使用できます。
(元から口座を持っている方は①と②のみのサービスのみです。詳しくはこちら)
①SBI証券の投信積立サービスにおける三井住友カードのクレジットカード決済
(決済金額の0.5%分のVポイントを付与)②三井住友カードアプリ上でのSBI証券総合口座情報の表示
③Vポイント1ポイント=1円として、SBI証券の投資信託の買付ができる「Vポイント投資」
④投資信託保有残高に応じてVポイントを付与
http://www.sbigroup.co.jp/news/pr/2020/0728_12043.html
そうなんです、SBI証券の投資信託購入の際にクレジットカードを使えるようになります。
また、購入分のポイントがゲットでき、そのポイントを使ってまた買付ができます。
しかし、注意点があります。
メインの恩恵を受けられるのは三井住友カード経由でSBI証券を開設した方で、もとよりSBI証券口座を持っている方は一部しかサービスを利用できません。
SBI証券 投資信託のクレジットカード購入、そのお得度は?
SBI証券のクレジットカードによる投資信託積立サービス
SBI証券のクレジットカードによる投資信託積立サービス概要は以下となっております。
対象はSBI証券の口座、三井住友カードが発行するカードを持っている方です。
対象商品は積立買付が可能な投資信託で、特定、一般、NISA、つみたてNISAが対象とのことなので、幅広い投資信託、預かり区分が選択できます。
買付タイミングは毎月1日、積立金額は5万円までと制限があります。
また、クレジットカードによるVポイント付与は決済金額の0.5%です。(キャンペーン期間中は1.5%)
1月あたり5万円ですので、Vポイントは250ポイント。
三井住友カード経由で口座開設された方は、1ポイント1円で投資に回せるため、毎月250円分追加で投資できます。
これはお得なのでしょうか?
クレジットカードでの投資信託購入といえば楽天
2022年4月更新
2022年9月からは楽天証券のクレカ積立の還元率が銘柄によって異なり、1.0%または0.2%となります。
0.2%となるファンドの条件は以下のようになっています。
信託報酬のうち販売会社が受け取る手数料(代行手数料)が年率0.4%(税込)未満のファンド
クレジットカードでの投資信託の購入といえば、楽天証券での楽天カードを使った投資信託積立購入です。
そこで楽天証券とSBI証券でお得度を比較してみましょう。

SBI証券は三井住友カード、楽天証券は楽天カードと特定のクレジットカードが必要です。
クレジットカードで購入できる投資信託は積立買付に対応している投資信託で、預かり区分も特、一般、NISA、つみたてNISAと同じです。
一般的なインデックス投資信託であればカバーさえていますし、つみたてNISAも対応しているので困ることはなさそうです。
買付タイミングは毎月1日に限られます。また、最大買付金額も5万円までとSBI証券と楽天証券に違いはありません。
最大の大きな違いはポイント付与率です。
SBI証券が0.5%、楽天証券が1%となっており、毎月5万円積立購入した場合はSBI証券が250円、楽天証券が500円です。
楽天証券の方が2倍多いので、この差は大きいと思います。
やはり、同じ楽天内でのサービスのため、有利なのかもしれません。
SBI証券と三井住友カードには頑張ってほしいですね。

ただし、SBI証券での投資信託購入で付与されたVポイントは三井住友カードでSBI証券を口座開設していないとポイントで再投資できません。ご注意ください。(詳しくはこちら)
まとめ
SBI証券と三井住友カードが連携して新しいサービスを展開します。
しかし、ポイント付与率はいまいちでSBI証券が0.5%、楽天証券が1%となっており、楽天証券の類似サービスに劣ります。(通常カードの場合の比較。三井住友ゴールドは1.0%、プラチナは2.0%)
2022年4月更新
2022年9月からは楽天証券のクレカ積立の還元率が銘柄によって異なり、1.0%または0.2%となります。
0.2%となるファンドの条件は以下のようになっています。
信託報酬のうち販売会社が受け取る手数料(代行手数料)が年率0.4%(税込)未満のファンド
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